女性はがん保険で安心感を

人生100年時代と言われる中、病気やケガとの付き合い方はより一層関心が高まってきています。

その時に強い味方になってくれるのが「保険」です。

本日は「がん保険」の必要性についてお話していきたいと思います。

なぜ「がん保険不要論」が出ているのか？

昨今ではSNSなどで「がん保険は不要」というような意見が多く挙がっております。

その理由は日本には「手厚い社会保険制度」があるから。

一般的なサラリーマンの方であれば、皆さん社会保険に加入していると思います。

そうすると、万が一ケガや病気になったときにも基本給の2／3が支給される「傷病手当金」や大きな医療費が掛かったときに自己負担金が軽減できる「高額療養費制度」などを活用することが出来ます。

また、ガンの罹患時期に関しても「ガンになる人の多くは高齢になってからでしょ？」という意見もあります。

引用：国立がん研究センター　ＨＰ

上図はガン罹患者の年齢別グラフであり、高齢になってから罹患する方が多いというデータが出ております。

これらの理由によって「不必要に保険に入ることはない」という説が出ているのだと思います。

しかし、これだけを理由に「保険不要論」を唱えるのはどうなのでしょうか？

少し安易に感じてしまいます。

乳がん罹患年齢は40代が最多

生涯を通じてがんで死亡する確率は、男性26.7％（4人に1人）、女性17.8％（6人に1人）。

多くの方ががんで命を落としております。

下表が部位ごとのがん死亡リスクになります。

引用：国立がん研究センター　ＨＰ

今回クローズアップしたいのが女性特有の「乳がん」。

2017年に政府が調査した「全国がん登録罹患数・率」によると「乳がん」に罹患する方は現在9人に1人と言われています（※罹患数なので死亡リスクの人数とは異なります）。

そして、注目したいのが罹患する年齢です。

上図が年齢部位別死亡数の割合になります。

一般的にがんは年齢が上がるにつれて死亡数が増加しますが、乳がんに関しては40代が最多となっております。

では、女性の40代というのは、人生においてどのような時期に該当してくるのでしょうか？

一般的に子育て世代であり、住宅ローンの支払いも真っ最中の時期にあります。

シミュレーションで見る罹患リスク

ここで、一般的な家庭において、女性（奥様）が乳がんに罹患した場合、どのようなことが想定されるかシミュレーションで見てみましょう。

例えば、28歳で結婚、30歳で第1子、35歳で第2子を出産したとします。

45歳で乳がんに罹患した場合、子供は15歳と10歳。

治療費はもちろん、乳がんの通院治療は5～10年かかると言われています。

ここで、奥様が正社員として働いている場合は上記の「高額療養費制度」「傷病手当金」の両方をフル活用することが可能。

しかし、扶養内でパートとして働いている場合は「傷病手当金」の支給はありません。

働き方によって、活用出来る制度なのかどうかはしっかりと確認する必要があります。

また、このケースで治療が10年かかる場合、第1子が15～25歳、第2子が10～20歳の期間となります。

この時期は教育費をはじめ、生活費が一番かかるタイミング。

私立大学にいけば年間100万円以上の費用がかかりますし、その期間に治療によって奥様の収入が落ちると家計に与える影響は甚大ではないでしょうか？

すでに「子育て費用」「がん治療費」を支払うことが出来る貯蓄がある家庭であれば問題ありません。

そのようなご家族はがん保険の加入は不要かもしれません。

そうでなければ、子育て世代に与えるリスク検証は必須。

乳がんの罹患に対するリスク対策は避けては通れない問題になってくるでしょう。

まとめ：安易な保険不要論はキケン

いかがでしょうか？

今回は「がん保険」の必要性について解説しました。

特に女性特有の「乳がん」は子育て世代の40代の方が罹患しやすい病気です。

万が一、罹ってしまったときの対策は皆さんちゃんと取られているでしょうか？

まだ、若くて健康な方だと実感があまり沸かないかもしれません。

しかし、実際には女性は男性に比べて、がんに対する対応は異なってきます。

これは女性だけが気にする問題ではなく、配偶者のご主人様、つまり男性の方も一緒に考えていく必要があります。

もし、ガン保険の加入を検討する場合は、このようなデータに基づいた保険提案をしてくれる担当者に相談するのがオススメです。

保険を検討する際にご不安な点等ございましたらお気軽にご相談ください。