いま必要な保障とは？

いつもブログをご覧いただきありがとうございます。

株式会社プラスの竹内です。

今回は、いま皆さんに「必要な保障とは？」というタイトルで記事を書きたいと思います。

ご参考になれば幸いです。

生命保険でどこまで守れるのか？

皆さんは生命保険というとどこまでの保障があるとおもいますか？

以下に、現在生命保険で備えられる保障について書きだしてみました。

死亡・高度障害
一般的な基本保障。高度障害は保険業界独自の障害状態で限定的な状態。

三大疾病
がん(悪性新生物)・急性心筋梗塞・脳卒中。日本人の死亡原因の上位を占める疾病。医療技術の進歩により年々死亡率は減っている。

七大疾病
上記三大疾病に加え、慢性腎不全・肝硬変・糖尿病・高血圧性疾患

八大疾病
上記七大疾病に加え、慢性膵炎

障害
国民年金法にもとづく障害等級1級～2級もしくは障害者福祉法にもとづく1級～4級で適用。
その他、保険会社所定の状態なども存在する。公的制度との連動が一般的。

介護・認知症
公的介護保険制度により要介護１～５と認定されたとき。

※保険会社により異なります。

就労不能に備えることが最適解

上記のように、現在では死亡保障だけでなく生きてはいるが働けないという状態が人生におけるリスクであると考えられています。

一般的には上記の状態に該当する場合には往々にして働けないか働き方が変わることが多いようです。

そのような時に、法人の売り上げが減ったり、個人の収入が減ったりすることが想定される場合に生命保険で備えることができます。

もしくは、働けなくなった時に借入金が返済できるだけのキャッシュが一時金で入ってくることで一気に資産を増やす効果も得ることができます。

借入金に対する対策を考える

生命保険で保障を持つ目的は様々ありますが、ここでは借入金に対して生命保険で備えることを例に挙げてみたいと思います。

団体信用生命保険(以下、団信)をご存じでしょうか？個人であれば住宅ローンの借り入れの際の必須条件(一部例外あり)となっています。

ローンの債務者が死亡した際に、銀行が貸し倒れしないために保険金をローン残債額に合う形で契約をします。

こちらは一般的に死亡・高度障害の保障範囲になっていますが、現在ではがんや三・七・八大疾病にも保障範囲を持つことで

借入金を返済することができます。

例えば、がんになった時に働き方が変わり収入が減ったとします。居住用でも投資用でも借入に対して収入のみ減少した場合には単純に支出だけが残り苦しいですが

がんになった時に借入が清算できるほどのキャッシュが入ったらどうでしょうか？一気に資産となり経済的に頭を抱えることはなくなるはずです。

法人にも団信は存在するが入っていないケースが多い

実は、法人にも団信が存在します。しかしながら、加入していないケースが多いです。理由は保証協会が間に入っている場合、銀行が貸し倒れすることはないためです。現在、借入金がある場合には団信が付いているか一度確認していただきたいです。

もし入っていない場合には、借入金に対してのリスクをお考えになった上で、保障の備えをご検討いただくことをオススメしています。

保障の範囲や金額によりますが、保険料については様々比較検討いただけます。

最新の保障とは？

私の考える、いま欲しい保障は９つの保障を備えることができます。

冒頭に書いた生命保険で備えられる保障の中から【七大疾病】と【障害】と【介護】による所定の状態で最大2億円の保険金を受け取ることができます。

所定の状態という点も重要ですので。こちらに関しては、ご興味をお持ちいただけた際に詳細をお伝えできればと思います。

医療関係者の皆さまにも保障範囲については驚きの声をいただくことが多いです。

まとめ

やはり、法人保険において「利益の繰り延べ」や「資産形成」といった点を重要視される経営者および理事長は多いです。

これらは経営においては必要であると言えます。

しかしながら、法人保険の加入目的はそれらを抑えて「万が一の備え」が大多数を占めています。

今回は、就労不能時に備えるがポイントでしたが、必ずしも　「就労不能　＝　収入減」とは限りません。

不安を煽るつもりでは決してありませんが、皆さんの状況から想定できる範囲でお考えになっていただきたいと思っています。

ぜひ保険についても最新の情報をアップデートいただき、盤石な備えをされることをオススメいたします。

ご相談はお気軽にご連絡ください。