高齢出産の現状と最新の医療保険

近年、高齢出産が増えてきております。

理由は晩婚化や女性の社会進出などが挙げられ、それに伴い不妊治療のニーズも高まっているのが現状です。

高齢出産も含め出産について、助成金の仕組みはもちろん、お金事情もしっかりと考えていかなければいけません。

今回は高齢出産の現状とそれにまつわる医療保険について解説していきたいと思います。

3割が高齢出産

厚生労働省のデータによると、近年では出産年齢が高齢化しており、35歳以上の方は全体の3割近くを占めています。

引用：厚生労働省ホームページ

高齢出産となると、当然ですがリスクはつきものです。

周産期死亡率（産後すぐに子供が亡くなってしまう確率）や妊産婦死亡率（妊娠中または妊娠後に亡くなる確率）が高まり、偶発的な合併症のリスクなど考慮しなければいけません。

それらを防ぐには、しっかりとした医療環境を整える必要があります。

出産のための入院は医療保険の対象？

既に医療保険に入っている方なら「入院給付金」という言葉を聞いたことがあると思います。

「入院給付金」とは入院1日に対して支払われる給付金で、例えば入院給付金5,000円なら、入院1日あたり5,000円が給付されます。
「じゃあ出産で入院するときはどうなるの？」という疑問が出ると思います。

結論から言うと、通常分娩の場合は入院給付金を受け取ることが出来ません。給付金をもらうにはあくまでも「治療のための入院」であることが条件になります。
ただし、下記の異常分娩であれば女性特有の医療保険だと保障対象になることがあります。

・子宮外妊娠
・妊娠中毒症
・妊娠糖尿病
・妊娠高血圧症
・帝王切開分娩
・鉗子分娩
・吸引分娩
・流産　 etc

ご自身が加入されている医療保険で対応可能かどうか確認してみましょう。

高齢出産のお金事情

昨今は出産の高齢化に伴い「不妊治療」のニーズも高まっております。

不妊治療と一括りにいっても様々で、治療に関しては身体的・精神的な負担はもちろん、金銭的な負担も大きくなっております。
不妊治療の流れについては、下図をご覧下さい。

引用：厚生労働省ホームページ

※保険適用とは「民間保険」ではなく「健康保険」を表しています。

不妊治療の流れはまず検査をして①男性不妊②女性赴任➂原因が分からない機能性不妊に大別されます。
「男性不妊」が原因であれば、精管閉塞、先天性の形態異常、逆行性射精、造精機能障害などに対して手術療法や薬物療法が行われます。

また、「女性不妊」が原因であれば、子宮奇形や感染症による卵管の癒着、子宮内膜症による癒着、ホルモンの異常による排卵障害や無月経などに対し手術療法や薬物療法が行われます。

上記のものであれば、健康保険が適用されます。
しかし、機能性不妊や治療が奏功しない場合は次のステップとして「人工授精」や「卵子・胚提供」「代理懐胎」などを検討する必要があります。

これらは健康保険適用外で一般的に数百万円という多額の費用がかかってしまいます（2021年6月時点）。
その負担を少しでも改善しようと国も多くの助成金を出しています。

2021年1月には助成金が拡充され、下表のようになりました。

引用：厚生労働省ホームページ

助成金を活用すればある程度自己負担は軽減されますが、

助成金だけで全て賄えるわけではありません。

また、医療の進歩によって40歳を超える方の出産も増えてきましたが、助成金は43歳以上の方は対象外であり、その場合は全て自己負担で対応しなければいけません。

不妊治療にも対応した医療保険も

その不足分に対応してくれるのが民間の「医療保険」です。

それも女性特有の特約に入っていれば不妊治療に対して給付金がもらえる可能性があります。

もちろん、医療保険の内容にもよりますが、一般的には不妊治療の過程で受けた特定の治療に対して給付を受けることが可能です。

昨今の晩婚化に合わせて保険内容も充実しており、最新の保険商品については一人で悩まずに保険のプロに相談するのが一番良い選択肢だと思います。

まとめ：負担を減らし、無理のない保険計画を

いかがでしょうか？

今回は高齢出産と不妊治療の現状について解説しました。
現在、不妊治療に対しては一定の助成金が出ています。
しかし、助成金で全て賄うことは出来ず、43歳以上の女性であれば全額自己負担になってしまいます。
その時に強い味方になってくれるのが医療保険です。最新の女性特有の特約付き医療保険であれば、不妊治療に対応する保障も充実しています。

「そこまで保険にお金を払いたくない。でも、不妊治療の範囲はカバーしたい」という方は通常の医療保険と特約部分の組み合わせがオススメです。

保障範囲や保障金額、月々の保険料をしっかりと設計することが大切です。
保険の設計はご自身で行うのはかなり難しいと思いますので、知識豊富な専門家に一度相談するのが良いでしょう。

気になることがあればお気軽にご相談ください。