ドクターの皆さまへ

クリニックを経営されいているドクターの皆さまにとって、万が一の死亡保険金はどの程度準備すれば不足しないのでしょうか。

それはライフプランニングを実施することにより概算の保険金額を求めることができます。万が一になったさいに、クリニックの経営のために必要となる資金、そして個人の生活に必要となる資金、これらをライフプランニングを通してハッキリさせることにより、具体的な保険金額を算出することができます。

昭和から平成の時代には、保険といえば万が一のときの生命保険が主流でした。しかし、時代は平成から令和にかわり現在求められている保険は、万が一のときに資金を補填する生命保険に加えて、病気やケガなどで働けなくなった状態や、復帰することができても以前と同じ働き方ができなくなったさいに役立つ保険です。

クリニックを経営されるドクターの皆さまは、この「働けなくなるリスク」に対して不足する資金は、一般の会社員の方と比較してとても大きな金額となります。

例えば脳梗塞など脳血管疾患の総患者数は、平成29年の厚労省の統計で約111万5,000人になると発表されています。
症状が重いケースでは死に至ります。死に至らないまでも何らかの後遺症が残ることは、お聞きになられたり実際にご覧になられている方も多いのではないでしょうか。

以前、読売ジャイアンツの終身名誉監督である長嶋茂雄氏が脳梗塞を患い後遺症が残りました。当時のニュースではリハビリシーンなども取り上げられていたことが記憶に新しいと思います。

もし実際に脳梗塞を患いリハビリを乗り越え現場に復帰したとして、少しでも違和感や痺れが手または指先に感じられたらどうされるでしょうか。
診察は代診の方を雇って担当してもらい、ご自身は現場を離れクリニックの経営に集中することになるかもしれません。

一般の経営者の方や会社員の方は、手に少し痺れがあったとしても仕事に大きく支障がでない職種もあると思います。
しかし、ドクターの皆さまの場合は、ご自身の体の状態が患者さまの治療に直接関係してくるため、健康が伴わないと働けなくなるリスクが高い職種であると考えられます。

また働けなくなった際に検討しなければならない資金も数多くあります。
一般的な生活費、お子様の教育費、住宅ローンなどに加えて、クリニックの資金繰り、借入金の返済、患者の皆さま、雇っているスタッフ、スタッフの家族、代診への依頼など、実に多くの責任を抱えておられます。

さまざまなリスクに備えて、生命保険や損害保険に加入されているドクターの皆さまも多くいらっしゃると思います。実際に今までお会いしたドクターの皆さまで保険に加入していない方は一人もいらっしゃいませんでした。

しかし、保障の内容や保険金額に対して明確な根拠をお持ちではなく実際の目的とかけ離れている契約内容も数多く見受けられたのも事実です。

私たち株式会社プラスは、クリニックを経営されているドクターの皆さまにとって経営の状況にあわせ、また時代の変化に伴い最適な保険商品を提案いたします。